『レヴァイアサン』に拙著の書評が掲載されました

　『「経済大国」日本の外交：エネルギー資源外交の形成1967～1974年』（千倉書房、2015年）の大村啓喬先生による書評が、『レヴァイアサン』第60号（2017年4月）に掲載されました。

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　とてもよく似たタイトルの武田悠『「経済大国」日本の対米協調：安保・経済・原子力をめぐる試行錯誤、1975～1981年』（ミネルヴァ書房、2015年）とセットで取り上げる形の書評論文「「経済大国」日本の選択：対米協調、自主外交、多国間協調」です。

　拙著が隣接分野の方にどう読まれるのか、また似ているようでいて分析手法や力点の置き方、叙述スタイルが相当に異なる武田さんの本と併せてどう捉えられるのかは、自分でもかねてより気になっていたところでした。こういった形で書評頂けたことは、とても嬉しいことです。ありがとうございました。

　外交史の本を丁寧に紹介頂いたことは本当にありがたいことなのですが、「外交（対外政策・行動）と国内政治の関係」に関する指摘の部分で若干気になる点があったので、簡単にコメントを残しておきます。この部分では、現代の国際関係論では外交の規定要因としての国内政治（世論・議会・利益団体・選挙制度など）が無視できない要因であることを押さえた上で、次のように拙著にも触れています。

対外政策決定と世論及び議会を分離することができる、と想定することについても（白鳥著 372頁）、若干問題があるようにも感じられる。石油危機やマクロ経済政策協調は、国民生活及び企業活動に大きな影響を与えるイベントであり、有権者からの支持を基盤とする政治家の動機・意思決定・行動にも大きな影響を及ぼしたはずである。国内政治アクターのいわゆる「政治行動」は、史料では確認が難しいというのは確かであろう。しかし、それらの側面について、どのような対処が外交史研究において可能なのか。もう少し検討が必要なのではないだろうか。（『レヴァイアサン』第60号、2017年4月、143頁）

　後段のご指摘はその通りだと思います。拙著では、まさにこの点を重視し、「日々の生活に直結する石油供給への不安と「対米追従」への不満がないまぜとなり、産油国に接近することで問題の解決を図るべきという国内の声は、危機が収まった後も強力」（拙著370-371頁）であると捉え、国内の声を織り込んだ対外政策決定過程や、国際エネルギー機関への原加盟国としての参画を重視して国会審議を回避した経緯を第4章と第5章では詳述したつもりでした。それゆえ、拙著の終章には次のように書きました。

　IEA設立への参画は、エネルギー資源外交に対する国内の理解を促進する機会を失うという代償を伴った。現代における外交とは「民主的外交」である。国民の理解なしに、指導者が思い切った決断をすることは難しい。経済活動と直結する問題は尚更である。IEA設立交渉を国会審議から切り離したことは、当時の国内状況を考えれば、原加盟国としての参加を優先した一つの決断であったにせよ、エネルギー資源外交に対する日本社会の理解を促進する貴重な機会を奪うことでもあった。七〇年代を通して日本社会は、OPECの決定に一喜一憂を繰り返し、石油が入ってこなくなるかもしれないという不安に苛まれ続けた。消費国間協調の枠組みが形成され、その中でエネルギー資源外交を展開する際に、国内の理解が欠如していたことは自らの手足を縛ることになった。（『「経済大国」日本の外交：エネルギー資源外交の形成1967～1974年』千倉書房、2015年、372頁）

　先に引用した部分は武田さんの本にも触れているので、もしかすると後段の指摘は拙著に対するものではないのかもしれませんが、拙著の終章の肝になる部分なので正確を期して引用した次第です。読み返してみると拙著には文意が取りづらい部分もありますし、次の論文ではしっかりと伝わるように精進しようと思います。

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　もしかすると学会誌に1～2本は書評が出るかもしれませんが、刊行後既に1年半以上経過していますし、この機会に拙著の書評情報をまとめておくことにします。

①『読売新聞』2015年11月15日朝刊（評者：牧原出）（リンク）

②『週刊エコノミスト』2015年12月22日号（評者：井上寿一）（リンク ※WEB用に加筆されたものです）

③『北海道新聞』2015年12月27日朝刊「今年の3冊」（評者：御厨貴）

④Japanese Journal of Political Science, Volume 17, Issue 3 (September, 2016)（評者：Makio Yamada）（リンク）

⑤「第38回サントリー学芸賞選評」2016年11月（評者：船橋洋一）（リンク）

　この他に、今年に入ってから『読売新聞』に紹介記事も出ました（3月1日朝刊文化面）。